建物の賃貸借契約を新規に締結する際に、借り主から貸し主に対して、契約締結の謝礼として支払われる金銭。将来契約が終了し、退去する際にも、借り主に返還されない。 FXにおいて、制作会社は通常の販路ではソフトの売上が期待できない作品(いわゆるB級映画や劇場未公開作品)でもある程度の収入が期待でき、また作品ごとに貸出回数や客層などの統計情報を得られるメリットがある。 レンタルビデオ店では、1本あたり平均8000円 - 10000円かかる商品が1000円(レントラックジャパンの場合)、条件によっては0円(レントラックジャパンのPPT特別方式の場合。ただし通常の契約と分配率が異なる)で仕入れられるため、資産として購入するより安価にソフトを揃えることができるので、著名な作品は大量に投入して顧客の満足と売上を確保し、知名度の低い作品も少ないリスクで幅広いジャンルを投入してバラエティに富んだ売場で競合店との差別化を図れること、リース期間終了時には売上の良いソフトは買い上げて(1本1000円 - 1500円程度。この時点でロイヤリティの支払は終了する)自店の在庫とし、人気の無いソフトは返却して不良在庫としないメリットがある。 FX 取引で、通常は仕入にかかったコストを償却すれば以後の売上は全て店の利益になるのに対して、リース期間中は延滞料金収入も含めた売上から契約に応じて最低補償額以上のロイヤリティを支払わなければならないこと(レントラックジャパン方式の場合。セールの時でもTSUTAYAの貸出料金が一定の金額よりも下がらない理由のひとつ)、貸出実績を管理・報告する都合上POSシステムが必須となり導入にある程度の費用がかかること、そしてレンタルショップ側に有利な条件でリースされる作品には著名なものが少ない、などのデメリットもある。 2000年頃から、レンタルのメディアがビデオテープから、スペースを取らないDVDに殆ど移行つつある。DVDは省スペース以外にも、ビデオテープのように巻き戻す手間が必要ないこと、読み出しが非接触式のため繰り返し再生しても劣化が起きにくく画質・音質も良いこと、洋画では字幕・吹替毎に在庫を持つ必要もないなど、ユーザーとレンタルビデオ店双方にとって利点があった。これは特にTSUTAYAやGEOなどの大型店舗で顕著であり、逆に体力のない個人経営の小型店舗ではVHSが主流の店も存在する。 DVD以外の規格では、2005年7月から、 PSPで見る映像コンテンツ、UMD Videoのレンタルも開始されていたが、利用者が少ないため殆ど見かけることはない。また、近年では日米の大型レンタル店でブルーレイのレンタルも開始され始めている(後述)。 FXは、ビデオテープに比べると確かに機械的なトラブル（ビデオデッキへのテープの巻き込み、切断など）は起こりにくいが、データ記録面が常に露出しているのでメディアとしての堅牢性は劣るうえ、データを高密度に記録している構造上、1つの傷が致命的な影響を及ぼすことや、再生環境(家庭用ゲーム機やパソコン、中国や東南アジアで製造された安価な再生専用機など)によって「相性問題」が発生しやすいなど、再生不良のトラブルはかえって増加している傾向にあるとも言われている(特に、ディスクの取扱に慣れていない幼児 - 小学校低学年くらいの年齢層を対象にしたソフトや精密さが要求される1面2層のソフトにおいて顕著である)。 ディスクに付いた傷は研磨によって再び再生できるようになることが多いが、DVDはCDに比べて信号面の保護層が薄いため、1 - 2回が限度と言われている。これらの問題を解決する一つの方法として、製造段階で傷の付きにくいコーティング（TDKハードコート技術；DURABIS）を施した商品も現れた。当初は製造ラインやコストの問題があり、ごく一部のメーカーでしか採用されていなかったが、徐々に採用メーカーは増えつつある。また、メーカーによっては有償(通常卸価格の半分以下)でメディアの交換に応じているところもある(レンタル用DVDの仕入れ形態は「購入」ではなく、レンタル店とメーカーとの「貸与契約」であることも関係している)。 セル（販売）DVD価格の下落で、気に入った作品をレンタルではなく直接購入するユーザーが増えてきたことや、過当競争で貸出料金も下落していく傾向にあり、中小のレンタルビデオ店が廃業したり、大手レンタルチェーン傘下でフランチャイズ化するといった現象も起こっている。 最近では、店舗でのレンタルだけでなく、宅配によるオンラインDVDレンタル（TSUTAYA DISCAS、ぽすれん等）も登場している。また、パソコンの高性能化、ADSLやFTTHなど通信速度の高速化（いわゆるブロードバンドの普及）に伴って、メディア自体の貸し出しや返却の必要がないネットでの有料動画配信によるレンタルサービスも行われ始めている。など 北米では2007年6月にブロックバスターが、2008年2月にネットフリックスがブルーレイの本格導入を発表した。国内では2007年12月、ゲオらにより試験レンタルが行われ、2008年3月17日にTSUTAYA、GEO両社により、ブルーレイレンタルの全店舗導入が発表される。GEOは4月12日以降にワーナー作品48タイトル、TSUTAYAは主要都市10店舗ワーナー作品45タイトルで開始し、2008年夏までに全店舗での導入を目指すという。 レンタルレコード店でレコードからコンパクトディスクにメディアが移行した時と同様に、レンタルビデオ店は、既にビデオテープで保有していた過去の名画等の資産を、改めてDVDで揃え直す必要に迫られていた。2008年3月現在、多くのTSUTAYAやGEOがDVDのみの取り扱いに移行しつつある。 これは、発売される映像ソフトの主流がDVDからブルーレイに、さらに将来別の規格へと変わる際にも起こり得ることであり、レンタルビデオ店の構造的な問題であると言える。しかし、いま現在DVDレンタルを利用する人間のハイビジョンTVの所有率を考えると、レンタル店での完全移行は簡単ではなく、またSDソースの古いアニメやドラマなどでは次世代DVD自体不要な場合も多い。 8ミリフィルム映画（8ミリえいが、通称8ミリ）とは、8mm幅のフィルムを利用した映画。映写にあたって免許資格が不要であり、取り扱いが簡便なことから、主に家庭用に1932年から発売され、さらには教育用や産業用などでも広く使われた。 1965年頃にはコダックや富士フイルムによって数々の改良がされ、1970年代にピークを迎えたが、1980年代に入り、家庭用の VHS ビデオテープを小型化した VHS-C や8ミリビデオが発売されると市場がなくなり、フィルムや機材の生産、現像サービスの多くが中止された。 一般家庭用としての役割を終えた後も、アマチュア映像制作者（特にアニメーションや特撮の自主制作を行うもの）にとっては、ビデオでは出せない味がある、物理的にフィルムを切り張りすることで編集に高価な機材を必要としない、1コマずつの撮影が出来た、現像済みのフィルムを針などでひっかくことで透過光や光学合成に似た効果（「シネカリグラフィ」と呼ばれた）を出せる、などの利点があった。